ユーザビリティを考えたデザインをするプロダクトデザイナー
大きなものから小さなものまであらゆる工業製品をデザイン
プロダクトデザイナーは、私たちの暮らしのすぐそばにある生活用品から大きな航空機に至るまで、あらゆる工業製品をデザインします。
比較的メカニカルな工業デザインのフィールドでは、クルマや航空機などの輸送機器、冷蔵庫や洗濯機などの家電製品、スマホや携帯電話などの情報通信機器、MRIなどの医療機器など枚挙にいとまがありません。
他にも暮らしの側にある文房具や食器、照明器具、服飾関連の財布などのアイテム、ベビー用品等さまざまなジャンルの包装デザインもこの仕事の担当です。
仕事の大きな流れは顧客から仕事の発注を受けると、デザインの前に関連商品の市場調査と企画開発を入念に行います。
デザイン対象製品のコンセプトを適切に決定するためには、市場調査が欠かせませんし、のちにトラブルとならないように特許関連の調査も必要です。
その調査結果に基づき市場戦略を企画立案し、デザインの構想を練るのです。
デザイン構想が出来れば展開と試作
市場戦略が出来上がれば、次にいよいよデザインの段階に進みます。
まずコンセプトや市場戦略に沿ってアイデアを絞るためにラフなスケッチを何枚も描き、それに基づきadobe社のPhotoshop等の画像ソフトやCADのデザインソフトを駆使して、多くのデザイン原案を作ります。
見かけの美しさのみならず機能性や使いやすさに配慮したデザインが要求されます。
そのため製品の外観や機能、素材に至るまで十分検討しなくてはいけません。
また作成した画像や資料だけではイメージがクライアントに伝わりにくい時には、縮小モデルを作成して立体デザインを提示したり、ケースによってはプロトタイプの試作版を作ったりします。
デザイン決定後の設計や生産
デザインが出来上がれば、原案に基づいて実際に製品化出来るように、設計担当やエンジニアに業務をバトンタッチします。
また完成した製品の流通は、営業担当の活躍にうつります。
しかし、プロダクトデザイナーの役割は、業務をバトンタッチした段階で終了するのではなく、設計や生産、流通のプロセスにも関わります。
デザインの段階ですでに設計担当やエンジニア、営業担当と打ち合わせを行って生産費用の見積もりや事業化リスクについても認識を共有しなければいけません。
プロダクトデザイナーの資格
プロダクトデザイナーの業務を担当するために必須とされる、国家資格のような公的な制度は設けられていません。
取得は求められませんが、プロダクトデザイン検定という民間資格制度はあります。
この資格を取得していれば、就職や転職に当たり、能力をアピールできるメリットがあるでしょう。
ただ、採用に当たっては、資格の有無よりは実際に作成した作品や面接が重視されるため、単に資格を取るための学習ではなく、実践に結びつく学習が必要です。